計算方法・免責事項
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計算方法
将来の値動きは予想できないため、このサイトでは1つの予想値を出すかわりに、毎月の値動きを乱数で何万通りも作り、そのたびに積立を最後まで続けた評価額を計算します。結果の「100人中◯人」は、その何万通りの結果を100人分の割合に直したものです。
「元本を下回る確率」は、何万通りの結果のうち、評価額がそれまでに積み立てた元本 (持っている資産の取得金額を含む) を下回った割合です。年数ごとの確率は、毎月末の時点で数えています。下回った人の不足額は、最後の時点で元本を下回った人だけを並べたときの真ん中と、不足額が大きいほうから1割の位置の値です。どれも前提の値が正しいとした場合の目安で、前提の値そのものが外れる可能性は含みません。
値動きの前提には、GPIF (年金積立金管理運用独立行政法人) が基本ポートフォリオの策定にあたって公表した、国内債券・外国債券・国内株式・外国株式の4資産の期待リターン、リスク (標準偏差)、資産間の相関係数を使います。サイトの外からは価格や指数のデータを一切取得しません。
選んだファンドの種類は、下の表のとおり4資産の組み合わせとして扱います。いまの評価額とこれから積み立てる額の比率で4資産の配分を決め、毎月その配分に戻す (リバランスする) と仮定して、配分全体の期待リターンと値動きの大きさを計算します。値動きの大きさは、各資産の標準偏差と相関係数から求めます。
「慎重」「標準」「楽観」は、GPIF が使った財政検証の経済シナリオのうち3つに対応します。期待リターンからは、信託報酬などのコスト (初期値 年0.2%) を差し引きます。GPIF の期待リターンは算術平均 (1年あたりの増え方の平均) なので、値動きによって複利の伸びが目減りする分を差し引いて、真ん中の人の伸び率を求めます (詳しい設定で「複利の年率とみなす」に変えられますが、資料の扱いとは異なります)。物価上昇率は、選んだシナリオの値を使います。
毎月の値動きは、初期設定では正規分布 (幾何ブラウン運動) で作ります。詳しい設定で、極端な値動きが起きやすい分布 (Student-t) や、ときどき急落が起きるモデル (ジャンプ拡散) に変えられます。どの方法でも、値動きの大きさと中心は前提の値に合わせます。
積立は毎月末に行うものとし、NISA の年間投資枠 (360万円) と生涯投資枠 (1,800万円) に収まる分を NISA、超えた分を課税口座で積み立てるものとして計算します。税引後の金額は、積立期間の最後にまとめて売却したとして、課税口座の利益にだけ税金 (初期値 20.315%) をかけたものです。取り崩しの計算では、税引後の金額から毎年はじめの資産の一定割合を、物価上昇率に合わせて増やしながら毎月に分けて引き出します。
試す回数は端末に合わせて自動で決めます (スマートフォンなどで2万回、パソコンで5万回)。選んでいない前提との比較は1万回で計算します。乱数のシードを固定しているため、同じ入力なら同じ結果になります。
前提の値
期待リターン (名目・円ベース・年率、コストを引く前) と、4資産のリスク (標準偏差) です。
資産同士の相関係数
ファンドの種類と4資産の割り当て
出典:。各資産の値は、資料にある政策ベンチマーク () をもとにした GPIF の推計値です。リスクと相関係数は、過去30年間の月次リターンから推計されています。これらの値は GPIF が年金積立金の運用方針を決めるために示したもので、将来のリターンの予想や約束ではありません。
ほかのシミュレーターと数字が違う理由
金融機関などが公開している積立シミュレーターの多くは、「年5%」のような利回りを毎年同じだけ得られるとして、1本の線で将来の金額を示します。このツールの結果は、それより低めに出ることがよくあります。主な理由は次の3つです。
- 値動きを計算に入れている。実際の値動きは年によって大きく上下します。同じ平均の利回りでも、上下があると複利の伸びは小さくなります (たとえば +20% のあとに −20% だと、元の 96% になります)。GPIF が示す期待リターンは、この目減りを含まない算術平均 (1年ごとの増え方の平均) です。このツールはその扱いにあわせて、目減りを差し引いた値を「真ん中の人」の伸びとしています。固定利回りのシミュレーターに同じ数字を入れると、この目減りの分だけ高く出ます。
- 元本を下回る人も数えている。利回りを固定すると、積立の終わりごろに下落が重なる場合は計算に出てきません。このツールでは、こうした人も100人の中に入ります。
- 前提の利回りが控えめ。前提には、GPIF が年金積立金の運用方針を決めるために示した期待リターンを使っています。この値は、過去の株価の伸びをそのまま将来に延ばした値より低めです。信託報酬などのコスト (初期値 年0.2%) も差し引いています。
「詳しい設定」の「期待リターンの扱い」を「複利の年率とみなす」に変えると、1つめの目減りを差し引かずに計算します。GPIF の資料の扱いとは異なるため、ほかのシミュレーターと条件をそろえて比べたいときだけ使ってください。前提の違いによる幅は、結果画面の「3つの前提を比べる」で確かめられます。
補正していないこと
この試算は概算です。次の点は補正していません。
- ファンドと4資産の値動きの差。米国株式・新興国株式は「外国株式」(日本を除く全世界の株式)、日本株式は TOPIX の前提で計算するため、1つの国や地域、少数の銘柄に集中するファンドの値動きの大きさは反映されません。全世界株式は日本株の比率を約5%と仮定しています。
- 前提の値そのものの不確かさ。期待リターンは選んだシナリオの値で固定し、その値自体が外れる可能性は織り込んでいません (3つの前提を並べて比べてください)。
- 過去に例のない規模の暴落や、長く続く低迷。初期設定の正規分布では、極端な下落が起きる確率は実際より小さく出る傾向があります。
- 税制・NISA 制度・信託報酬の変更、ファンドの償還 (運用の終了)、為替ヘッジの費用。
- NISA のつみたて投資枠と成長投資枠の区別、売却による生涯投資枠の復活、旧 NISA の枠。生涯投資枠の使用済み額は、入力した NISA の元本で代用します (詳しい設定で変えられます)。
- 途中で積立をやめる、売る、配分を変えるといった行動。分配金の受け取りと再投資の時期の差。
- 税引後の金額は最後に一括で売却した場合の概算で、取り崩しの途中で売却するたびにかかる税金は計算していません。
免責事項
当サイトは、公表された前提値をもとに積立投資の評価額の幅を試算するもので、投資助言や特定の金融商品の売買の勧誘を目的としません。ファンドの種類の一覧は計算上の分類で、特定の商品をすすめるものではありません。
試算の結果は将来の運用成果を示したり保証したりするものではなく、情報の正確性・完全性・最新性も保証しません。投資信託には元本割れのリスクがあります。売買の前に、運用会社の最新の目論見書などをご確認ください。最終的な投資判断は、ご自身の責任で行ってください。
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方針の変更
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